おはようございます。
パパじゅんです。
毎朝ブログ、176日目の朝を迎えました。
今朝も早速ブログっていきます。
昨日の夕方、同僚から雑談電話が来ました。
その同僚は1年ちょっと前にウチの会社に転職してきた人で、前職はアパレルの営業でした。
前職のアパレルの会社でもトップクラスの営業成績だったようで、うちの会社でもあっという間にトップクラスの営業成績になりました。
そんな彼とは入社時から同じチームで働いているので、何かとうちの会社やこの業界のコツを伝えてきました。
今では営業に関して質問されることもめっきり減りましたが（あっという間に営業は抜かれたのでwww）持ち前の素直さとどん欲な吸収力で、最近は営業のスキル以外のことで雑談電話が来ます。
昨日は生命保険に対する顧客側の視点が変わってきた点についてでした。
とある顧客から、子供が生まれたので保険の見直し（死亡保障の強化）と学資保険の加入（学費の積立）希望が来たため、いつも通り提案し申し込み希望となったが、顧客が友人に相談したところ生命保険不要論を説明され申し込みが白紙になったというものでした。
最終的にはその顧客は定期死亡保険のみ強化することになったのですが、それも勤務先に割安な共済制度があるため、それとの比較になるそうです。
同僚から、この件に関して別にどう思います？とも聞かれていないのですが、これからますますこの手の断りが増えるということと、そもそも生命保険会社の保険商品が変わっていくという話をしました。
自分が買おうとしている商品を調べる癖が身についている人なら、自分が契約しようとしている保険商品について世間ではどういう評価なのかは一目瞭然な時代です。
保険全般においての一つの判断基準は、『自身の資産を上回る損失が発生する可能性があり、またその発生確率が低い事象に対しては保険でヘッジすることが最も効果的』です。
わかりやすく言えば自動車保険や火災保険です。
人間が車を運転している以上、もしかしたら歩行者を轢いてしまうかもしれません。
他人を死傷させてしまった場合、自身の資産をもって弁済する必要がありますが、幼児や高所得者を死傷させてしまった場合はその損失額は当然高くなります。子供には無限の可能性があり、高所得者は残りの人生で本来取得するはずだった高額な所得を弁済する必要が出てきます。
そうなると自身の資産では弁済できなくなるため、保険が必要となります。
住宅も同様、一般的には自己資金を上回る住宅を購入しローンを返済していきます。
残債が残っている段階で火事等によって住宅を失った場合は路頭に迷うことになります。
どちらも発生確率は低いですが、保険でヘッジする効果が高く得られます。
一方、死亡に関しても同じです。
家計の収入を担う世帯主が他界した場合、その家計は収入を失います。
ただ、その発生確率は低く、日本人男性の65歳までの死亡率は8%ほどです。
ではその死亡保障を一生涯にした場合はどうでしょう？
発生確率100%です。
こうなると保険会社はその分の保険料をもらう設計になります。
要は、保険会社からすると高確率な保険商品となるため保険料を高額にします。
死亡による損失は大きいのですがその発生確率が高いため、契約者にとっては不利な商品となります。
一方、保険会社は運用会社のため、高い保険料を得てその一部を運用に回すことによって利益を得ます。
話を戻しますが、同僚が対応した顧客の友人が上記の説明をしていた場合、我々の出番が無くなることはありませんが、選択される保険商品はかなり限定されます。
上記の情報がネットには溢れています。
おそらく今後保険はシンプル化していくと私は考えていることを伝えました。
保険のシンプル化はそう遠くない未来には急速に進んでしまうと思っているので、営業職である私は今日もセカンドキャリアへむけて行動している176日目の朝でした。
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